店舗の片付けにかかる費用は？不用品回収・買取方法も合わせて紹介

飲食店などの店舗を閉店するときに、どのように片付けをするべきか分からないと思う人も多いのではないでしょうか。業者に頼むにしても、どのくらいの費用がかかるのかという不安もあります。

そんな方のために、今回の記事では店舗の片付け方法や費用などをまとめて紹介します。店舗の片付けをしたいと思っている、業者への依頼を検討しているという方は、ぜひ参考にしてみてください。

店舗を閉店する際の不用品や設備はどうすれば良い？

店舗を閉店する際に、どの程度まで不用品や設備を片付けるべきなのかと悩んでしまう方は多いでしょう。店舗の片付けをする際には、店舗の中をどのような状態にして退去する必要があるのかをまず確認しましょう。

ここでは、3つの退去方法を紹介します。

• スケルトン
• 居抜き
• 原状回復

物件のオーナーや次に入るテナントに確認しながら、それぞれの退去方法に合った不用品の処分方法を考えてみてください。

スケルトン

スケルトンとは、内装や設備の一切を残さず、コンクリート打ちっぱなしの壁と床だけの状態にすることを指します。この場合には、回収が必要な不用品が多くなるため、費用がかさんでしまうケースがほとんどです。

不用品や設備の回収だけでなく、解体業者への依頼が必要なケースもあります。契約時の保証金に工事費が含まれているかどうかも確認しながら、費用を抑えられそうな業者を探しましょう。

居抜き

閉店した店舗の設備を次のテナントにそのまま引き渡すのが居抜きです。例えば、飲食店の閉店後にまた別の飲食店が入ってくるような場合は、現在の設備をそのまま流用できるので、居抜きで退去できる可能性があります。

条件さえ合えば短期間のうちに引き渡すこともできますが、次のテナントとトラブルになるリスクもあるので注意が必要です。それでも、解体や不用品回収にかかる費用はぐっと抑えられます。設備を綺麗に掃除するなどして、好条件で引き渡せるようにしましょう。

原状回復

原稿回復は、物件を借りたときと同じ状態に戻してから退去する方法です。一般的な賃貸物件の退去時にも耳にする機会は多いでしょう。

基本的には大規模な工事は必要ありませんが、壁を作って空間を仕切るような内装に変えている場合には解体業者への依頼が必要です。また、スケルトンの物件に入居していて、原状回復での退去を求められた場合は、スケルトンの状態にして退去しなければいけません。

大規模な工事が必要になるケースでは、不用品回収業者だけでなく解体業者への依頼もしなければいけないため、片付けに費用がかかります。

店舗の不用品はどう片付ければ良い？

3つの退去方法を解説しましたが、どの方法でも不用品の回収を依頼する必要があります。「居抜きはそのままでも良いのではないか」と考える人もいるかもしれませんが、あくまで設備や家具家電がそのままで良いという話なので、片付けを全くしなくて良いというわけではありません。

店舗の不用品を片付ける際には、不用品回収業者への依頼を検討してみてください。不用品回収業者の中には、店舗の片付けから不用品の回収・買取までまとめて行ってくれるところもあります。いくつもの業者に依頼する手間がなく、店舗の片付けを一気に進められるでしょう。

自分たちでは運ぶのが難しい大きな家具家電の搬出、片付け方法が分からない特殊な機器の回収などもプロに安心して任せられます。

不用品回収業者に店舗の片付けを依頼するメリットについては、「店舗閉店でまずやるべきこととは｜閉店時の流れを詳しく解説」の記事をご参照ください。

店舗の片付けにかかる費用相場

店舗の片付けを業者に依頼する場合は、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。ここでは、片付け依頼費用と不用品回収費用の2つに分けて詳しく解説していきます。ある程度の相場を把握しておけば、事前に見積もりを出してもらったときに、その価格が適切なのかどうかを判断できるので、ぜひチェックしてみてください。

片付け依頼費用

1R・1K	30,000円～80,000円
1DK	50,000円～120,000円
1LDK	70,000円～200,000円
2DK	90,000円～250,000円
2LDK以上	120,000円～

 

店舗片付けの依頼費用の相場は、上記の表の通りになります。同じ広さでも料金に幅があるのは、片付けるものの量などによって変わるからです。そのため、狭い店舗でも片付けるものの量が多ければ費用は高くなります。

不用品の買取が可能な業者に依頼をすれば、買取費用が片付け依頼費用から差し引かれるため、費用を抑えられるケースも少なくありません。買取も合わせて依頼する場合は、買取費用についての見積もりも出してくれる業者を選ぶと安心です。

不用品回収費用

1R	4万5,000円〜
1DK	7万5,000円〜
2DK	8万5,000円〜
3DL	10万5,000円〜

 

店舗の片付け費用と不用品回収費用はそれぞれ別料金です。片付けも回収もまとめて行ってくれる業者に依頼した場合は、それぞれの合計金額が提示されます。

合計金額で提示された場合には、上記の相場金額を合計した金額から大きく外れていないかを確認しましょう。大きく外れている場合は、理由を聞いたほうが良いでしょう。業者によっては、内訳でそれぞれの工程ごとの費用が記載されています。

まとめて依頼した場合も、買取に対応してくれるところであれば、買取金額を差し引いてくれるため、合計金額を抑えられるでしょう。

店舗の片付けではどんな品を買取してくれる？

買取もまとめて行ってくれる業者に依頼をすると費用を抑えられると解説しましたが、高く売れるようなものがあるか分からないという方もいますよね。ここでは、実際に業者に依頼する場合、どのようなものが買取対象になるのかを紹介していきます。

• OA機器
• 電化製品
• 事務用品
• 厨房機器
• 大型家具

特定の不用品回収に強い業者もいるので、事前に下調べしておけばスムーズに依頼できるでしょう。

OA機器

オフィスに限らず、飲食やアパレルなどのさまざまな店舗で多く導入されているOA機器は、リサイクル可能なので買取してもらえる可能性が高いです。

パソコンやWi-Fiルーター、プリンタ、固定電話機、カメラなどは、自分で不用品として片付けをしようと思っても、正しく処理ができるか不安な方も多いでしょう。プロに依頼をすれば、片付け方法に悩まされる心配もありません。

ただし、不用品買取を依頼する際には個人情報や企業機密データなどが残されていないかをしっかりとチェックしておきましょう。

電化製品

自分では片付けるのが難しい電化製品も、業者に依頼をすれば高確率で買取をしてもらえるでしょう。例えば、飲食店などでよく利用される電子レンジ、IHクッキングヒーターなどは、運び出すのも大変です。しかし、業者に依頼をすれば見積もりから運び出しまで、業者がスムーズに行ってくれます。

電化製品は高額買取をしてもらいやすい品目なので、片付け費用や回収費用を大幅に抑えられる可能性もあります。

事務用品

事務所やオフィスなどで使用される事務用品も、買取対象となっているものが多いです。受付カウンターやホワイトボード、パーテーション、金庫などがある場合は、積極的に買取を依頼してみてください。

飲食やアパレルなどの店舗でも、バックヤードで事務用品を使用しているというところも珍しくないでしょう。片付けや回収はまとめて依頼したほうが安くなるので、バックヤードに不用品がないかなどもあらかじめ確認しておきましょう。

厨房機器

飲食店では、冷蔵庫、冷凍庫、オーブン、フライヤー、ワインセラー、ショーケースなどのさまざまな厨房機器があるかと思いますが、こちらもほとんどが買取対象になります。ただし、汚れや傷が多いなどの状態が悪すぎるものや、あまりにも古いものは買取が難しい場合もあるので注意が必要です。

居抜きの場合は、これらの機器はそのままで良いという条件がほとんどですが、スケルトンや原状回復で退去する方は、これらの機器の買取・回収も依頼しておきましょう。

大型家具

テーブルや椅子、食器棚、ロッカー、応接セット、オフィス家具などの大型家具も買取をしてもらいやすいです。スケルトンや原状回復の場合は家具も片付けなければいけないケースがほとんどなので、まとめて買取を依頼すれば、片付け費用や回収費用が大幅に安くなる可能性もあります。

テーブルや椅子は、セットのものだとより高い金額での買取が期待できるでしょう。

店舗片付けの費用を少しでも抑える方法は？

業者に店舗片付けや不用品回収を依頼する際の費用は、買取金額が差し引かれることで安くなりますが、買取金額が安い場合はあまり効果はありません。自分で費用を少しでも抑えるための工夫をするには、どうすれば良いのか気になるという方もいますよね。

次に紹介する2つのポイントも押さえておけば、店舗片付けの費用を削減できるでしょう。

• 複数の業者に見積もりを依頼する
• できる範囲を自分で片付けておく

それぞれ解説していきます。

複数の業者に見積もりを依頼する

店舗片付けを業者に依頼する際、見積もりを1社にのみお願いすると、提示された費用が相場よりも高いのか低いのかの判断ができません。片付けや不用品回収にかかる費用は、広さや設備、不用品の数などによって大きく変わるため、一般的な相場だけでなく、自分の依頼する店舗ではどのくらいの費用が相場なのかを確認しておくと安心です。

また、業者を比較する際は、費用だけでなくサービス内容なども調べておきましょう。費用だけが安くてもサービスが不十分だと、費用対効果で考えたときにはあまり良くなかったということもあります。費用やサービス、担当者の対応など、さまざまな面から比較してみてください。

店舗片付けを依頼する業者選びにお悩みの方は、「店舗片付けの業者探しのポイントは？越谷市で探すなら不用品回収業者」の記事をご参照ください。

できる範囲を自分で片付けておく

業者への依頼費用を抑える方法としては、事前に自分で片付けや仕分けをしておくことも挙げられます。作業内容が多いと、それだけ料金もかさみやすいです。事前にできる範囲で不用品を分けておくなど、自分でできそうな部分を片付けておけば、費用を抑えるだけでなく、作業時間の短縮にもつながります。当日は、サイズの大きいものや買取してもらうものの整理、搬出を中心に進められるようにすると良いでしょう。

まとめ

店舗の片付けにかかる費用は、片付けの内容や範囲によって異なります。例えば、閉店した店舗の設備を次のテナントにそのまま引き渡す「居抜き」は、大きな設備を片付ける手間がないため、その分費用も抑えられます。

一方で、内装や設備の一切を残さない「スケルトン」や内装工事を行った場合の「原状回復」などは、片付け費用が高くなりがちです。

店舗の片付けにお悩みの方は、店舗片付け・不用品買取・不用品回収をまとめて行ってくれる不用品回収業者への依頼を検討してみてください。サポートKでは、店舗片付け・不用品買取・不用品回収にまとめて対応しているだけでなく、簡易見積もりや本見積もりを無料で行っています。どのくらいの費用がかかるのかだけでもまず確認しておきたいという方は、お問い合わせページからお気軽にご相談ください。